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■生命保険ライフスタイル別ポイント
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必要な保障額や保険期間は独身か既婚か、子どもの有無などにより異なります。そこで、いくつかのライフスタイル別に目安になる保険の考え方をご紹介します。
シングルの方の場合、親を養っていないのであれば、死亡保障はそれほど必要ではありません。そのかわりに、自分が生きていくために必要な保障を確保しておくことが大切になります。このような場合には、医療保険に加入するのが得策。死亡保障300万円〜500万円程度、入院１日5000円程度を目安にするといいでしょう。女性の場合、結婚後仕事を辞めても保険をそのまま継続できるよう、保険料負担のあまり大きくないものがベター。
男性で、近いうちに結婚する予定がある、または保険料の安いうちに一生涯の保障を確保しておきたいという場合には、終身保険に加入する方法があります。ただ通常の終身保険は契約時の予定利率が将来にわたって適用されるため、これからの払込期間が長い若い人にとっては、低金利の今加入するのはあまり得策とはいえません。
そこで、将来の金利上昇を反映できる利率変動型終身保険や、運用実績に応じて保険金額が増える変額終身保険、利率変動型で必要に応じて保障内容を自由に見直せる自由設計型保険などがおすすめです。
また、男女ともずっとシングルの予定であれば、老後の医療保障、介護保障なども早いうちに準備を考えておくようにしましょう。
夫も妻も収入を得ており、子どもの養育費などが必要ないため、それほど高額な死亡保障は必要ありません。夫婦とも500万円〜1000万円程度の死亡保障と入院１日5000円程度の医療保障を目安にするといいでしょう。子どもが生まれたら定期保険で死亡保障を上乗せするようにします。
子どもがいる場合には養育費、教育費などの負担が増えるため、万一のときの遺族保障はしっかり確保しておくことが重要です。夫は終身保険でまず一生涯の保障を確保し、子どもが成人するまでの一定期間は定期保険で保障を上乗せするようにします。終身保険と定期保険をバラバラにわけて入っておくと、それぞれに見直しがしやすいということがあります。
死亡保障はだいたい2000万円〜3000万円程度を、またマイホームがない場合には家賃負担分も考慮してプラス1000万円を目安に準備しましょう。
一方、妻も家計に貢献しているので、死亡保障は必要です。妻に万一のことがあった場合には、食費やクリーニング代などの支出が増えることも考えられ、子どもが小さい場合には保育費などもかかるでしょう。1000万円から2000万円を目安に終身保険＋定期保険で準備しましょう。また妻が亡くなった場合、国からの遺族年金は支給されません。妻の収入に頼る割合が大きいのなら、高額の死亡保障を準備しておく必要があります。夫婦いずれの場合も、子どもの成長とともに死亡保障を徐々に減らしていくと保険料に無駄がありません。また医療保障も入院１日5000円程度を目安に準備しておきましょう。
妻が専業主婦の場合には、共働きファミリーよりも多めの死亡保障が必要です。子どもがいない場合にも、妻の働き口がすぐに見つかるとは限らないので、生活を立て直すまでの資金手当てが必要になります。とくに結婚して間もない場合には貯蓄もそれほど多くないことが多いので、夫は1000万円〜2000万円程度の死亡保障を確保しておくといいでしょう。マイホームがない場合には、家賃負担分を考慮し1000万円程度の保障の上乗せを。
子どもが生まれたら3000万円程度に保障をアップ、子どもが増えたらさらに500万円〜1000万円程度をプラスしていくようにします。終身保険＋定期保険＋医療保険で準備するもよし、新商品の自由設計型保険なら、保障の増額・減額も簡単にできるので検討してみるのもいいでしょう。
妻の保障は医療保障がメインになりますが、幼い子どもがいる場合には保育費、食費、クリーニング代など、いままでかからなかった費用が発生する可能性があるため、主婦でも500万円〜1000万円程度の死亡保障を準備しておくことが必要です。医療保険＋定期保険で必要保障を確保しましょう。
シングルマザーの場合、子どもが独立するまでの資金を残す必要があります。2000万円程度の死亡保障と入院１日5000円程度が目安ですが、万一のときに子どもの面倒をみてくれるアテがあるかどうかを事前に考えておくことも重要。
実家の親が預かってくれるというのであれば、家賃なども必要なく、養育費もある程度は支援してくれるでしょう。しかし親も病気で入院しているなど、何らかの事情で子どもを預かってくれるアテがない場合には、死亡保障、医療保障ともに多めに準備しておく必要があるでしょう。
自営業の方の場合には、国からもらえる遺族年金が会社員よりも少ないため、目安となる死亡保障は会社員の場合よりも1000万円〜2000万円は多めに必要になります。入院した場合にも、会社員の場合には医療費のほかに傷病手当金として給料の60％がもらえますが、自営業の国民健康保険では傷病手当金は出ません（一部の国民健康保険組合では給付あり）。そのため入院１日1万円程度を目安に医療保障も確保し、休業した場合の収入減を所得補償保険などでカバーしましょう。
結婚した、子どもが生まれたといった場合以外にも、保険を見直した方がいいケースがあります。
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転職したとき
会社員だった人が独立・開業して自営になった場合には、公的な保障が少なくなるため、死亡保障、医療保障ともに保障を増額することが必要です。
また逆に自営業から会社員になった場合には、保障を減額します。
失業中や転職して間もなくは保険料支払いが困難になる場合があるので、保険料の割安な定期保険で準備したり、保険会社が解約返戻金の範囲内で保険料を立て替えてくれる自動振替貸付制度などを利用するといいでしょう。
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住宅を購入したとき
住宅ローンを組んでマイホームを購入した場合には、一般的に団体信用生命保険に加入するので、すでに加入している死亡保障額を下げてもよいでしょう。団体信用生命保険では、ローンを借りている人に万一のことがあった場合には、ローン残高が保険金で相殺されるため、遺族は住宅ローンを返済する必要はなくなります。賃貸住宅に住んでいて夫が亡くなると、その後の家賃の負担は続きますが、住宅を購入した場合には住宅ローンの分だけ生活費の負担が減るというわけです。
ただし、住宅を保有している限り固定資産税や管理費・修繕積立金などの負担が続くので、住宅ローンを組んだ金額分まるまる死亡保障を減らせるわけではありません。マイホームを購入した時点で、1000万円程度を目安に減額するといいでしょう。
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3 |
子どもが独立したとき
子どもが独立したら、もう高額の死亡保障は必要ありません。妻の遺族保障と夫婦それぞれの医療保障を確保することに重点をおきましょう。加入している保険で老後までカバーできているかを確認し、不足するようであれば医療保険などで保障を確保しましょう。
ただ、この頃になると新たに保険に加入するには保険料が高くなることや、高血圧・血糖値など身体の状態によっては加入できない場合もあります。できれば早い時期から老後を含めた保障のめどをつけておくことが望ましいでしょう。また貯蓄でも病気や要介護状態になったときのためにいくらかを確保しておくようにしましょう。
★1の必要保障額の目安を参考にしてください。
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★1 必要保障額の目安
※賃貸の場合は1000万円上乗せ
※上記は子ども1人の場合。1人増えるごとに500万円上乗せ
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