節約ﾏﾈｰｺﾗﾑ

結婚年齢で変わる!?ﾏﾈｰﾌﾟﾗﾝの考え方

●ｹｰｽ3：40歳で結婚した場合
(41歳で第一子誕生、42歳で住宅購入、43歳で第二子誕生)
＜主な特徴＞
定年退職時に教育費負担のﾋﾟｰｸを迎えます。つまり、ちょうど収入が無くなる頃に教育費・住宅ﾛｰﾝ・老後生活資金の3つが重複し、家計支出は膨大になる恐れがあり、これが定年退職後数年続きます。また、教育費が終了しても住宅ﾛｰﾝの支払いが残っており、老後の資金繰りはかなり厳しいといわざるを得ません。
＜留意すべき点や対策＞
このような晩婚型の場合、住宅ﾛｰﾝの借入額に注意が必要です。借入額を極力少なくし、定年前に返済が終了するようにしましょう。希望価額の物件を購入するためには、結婚前にどのくらい自己資金を貯めていたかがﾎﾟｲﾝﾄになります。また、教育費についても老後生活資金に影響が出るようであれば、最大限に奨学金の利用を検討すべきです。さらには、定年退職後も収入を得るべく、再就職を視野に入れて活動しましょう。人生の後半に厳しい時期が訪れてしまうことを防ぐためには、ｼﾝｸﾞﾙ時代の貯蓄が最も効果的です。

このように3つのｹｰｽを見ると、結婚や子どもができる時期によって人生の三大資金の負担感は大きく異なってきます。

平成16年の平均初婚年齢は、男性が29．6歳、女性が27．8歳でした(厚生労働省｢平成16年人口動態統計｣より)。平均年齢で見ればまだまだ若いのですが、30年前の1976年と比較すると、男性が2．4歳、女性は2．9歳と遅くなっており、確実に晩婚化が進んでいます。

ｼﾝｸﾞﾙの時期は自由きままな生活を送ることができる一方で、貯蓄を進める大きなﾁｬﾝｽでもあり、結婚前にどのくらいの貯蓄ができたかによって老後の生活も大きく変わってくるでしょう。｢貯め時｣は人それぞれです。いつ、どの資金がどのくらいかかってくるのか、少し遠い将来までの見通しをつけ、貯め時を逃さないようにしたいものです。

ﾌｧｲﾅﾝｼｬﾙ･ﾌﾟﾗﾝﾅｰ(CFP(R))
高田晶子

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